引っ越し時の電気の手続き方法・期日を徹底解説!注意点まとめ

引っ越しが決まった人の中には「電気の手続きって何をすればいいの?面倒なの?」と思っている人もいるのではないでしょうか。

引っ越し時の電気の手続きは『今の家の電気を止めること』と『新しい家の電気を開通させること』で、決して難しくありません。

この記事では電気の停止と開通の方法を詳しくまとめてあります。

さらにいつまでに手続きをすればいいのかや当日の手続きは可能なのか、引っ越しの日にどんな操作が必要なのかについてもまとめました。

引っ越し時の電気に関する情報を全て知れる記事になっているので、ぜひ参考にしてください。

引っ越しの際に電気を停止・開通する方法

引っ越しの際に電気を停止・開通する方法は2通りあります。

1つ目は今の電力会社を解約して次の電力会社と契約する方法で、これに当てはまるのは引っ越し先で別の電力会社を使う人です。

2つ目は住所変更の手続きを行う方法で、引っ越し先でも今と同じ電力会社を使う人が当てはまります。

例えば今使っている電力会社の供給エリア外へ引っ越す場合や、電気代の見直しで安い新電力に切り替えたいという人は2つ目の方法となります。

新電力とは2016年4月から始まった電力自由化に伴って誕生した電力会社のことです。

では電力会社の切り替え手続きと、住所変更の手続きについて詳しく見ていきましょう。

1.今の電力会社を解約して次の電力会社と契約する

今の電力会社を解約する

解約の手続きは各電力会社によって違いますが、主に電話・FAX・ネット(WEB)・窓口にて行うことができます。

解約にあたって必要な情報はこちら。
  • 引っ越し前と後の住所
  • 契約者の名義
  • 電気の使用開始日と停止日
  • お客さま番号
お客さま番号は電気の検針票や請求書に書かれているので準備しておきましょう。

電話の場合はオペレーターの案内に従って解約の旨を伝え、FAXの場合は用紙を公式サイトから印刷して必要な情報を記入して送ればOKです。

ネットの場合24時間受付得ているところが多く、必要な情報を入力、解約希望日を選択すればOK。

窓口での解約の場合、必要な物が電力会社ごとに違っているので調べてから行きましょう。

解約した電力会社から最後の電気代の請求がきて、その支払いが完了すれば後は何もすることはありません。

次の電力会社と契約する

契約の手続き(=新しい電力会社への申し込み方法)は各電力会社にもよりますが、主に電話・FAX・ネット(WEB)・窓口にて行うことができます。

電気の検針票や引っ越し先の住所、支払い方法の情報があれば申し込むことができますが、新電力へ申し込む方法はネットからの申し込みのみのところが多いので覚えておきましょう。

電話で契約する場合はオペレーターの案内に従って契約したい旨と必要な情報を伝え、FAXで契約する場合は用紙を公式サイトから印刷して必要な情報を記入して送ればOK。

ネットで契約する場合は24時間受け付けているところがほとんどで、必要な情報を入力すれば申し込むことができます。

窓口での契約の場合、必要な物が電力会社ごとに違っているので調べてから行きましょう。

契約できたら、電気の供給開始日をハガキまたはメールまたはマイページなどで知らせてくれます。

問題なく電気の供給が始まれば契約は完了です。

地域ごとの電力会社であれば引っ越し先ですぐに利用できますが、新電力の中には引っ越し先ですぐに利用できるところとできないところがあるので確認しておきましょう。

下に引っ越し先ですぐに利用できるところをまとめました。
▼引っ越し先ですぐに利用できる新電力

Looopでんき、ENEOSでんき、東京ガスのでんき、HTBエナジー、エルピオでんき、親指でんき 等
引っ越し先ですぐに利用できない新電力の場合、まずは地域ごとの電力会社と契約しましょう。

そのあとに希望の新電力に申し込むことができるようになります。

引っ越し先で安い新電力に申し込みたいけれどどこがいいのか分からない、という人はエネチェンジのシミュレーションを試してみてください。

エネチェンジでは電気の使用量を入力するだけでピッタリな電力会社を挙げてくれて、気に入ったところがあればそのまま申し込めます。

その電力会社に切り替えたらどのくらい節約できるのかも教えてくれるので、ぜひ一度試してみてください。
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2.住所変更の手続きを行う

地域ごとの電力会社の中には、その地域以外に電気を供給しているところもあります!

例えば東京電力は、関東エリアのみでなく沖縄電力エリアを除いた全国エリアで利用可能です。

つまり東京から大阪へ引っ越す人でも、住所変更をすればそのまま東京電力を使い続けられるということ。

気になる人はそれぞれの地域の電力会社を確認してみてください。

各電力会社によって異なりますが、主に電話・FAX・ネット(WEB)・窓口にて住所変更の手続きをすることができます。

住所変更にあたって必要な情報はこちら。
  • 引っ越し前と後の住所
  • 契約者の名義
  • 電気の使用開始日と停止日
  • お客さま番号
お客さま番号は電気の検針票や請求書に書かれているので準備しておきましょう。

必要な情報を準備したら、後は各電力会社の案内に沿って手続きを進めればOK。

電話で住所変更をする場合、オペレーターの案内に従って引っ越し先でも同じ電力会社を利用したい旨と必要な情報を伝え、FAXの場合は公式サイトから印刷して必要な情報を記入して送りましょう。

ネットで住所変更をする場合24時間手続きを行えるところが多く、必要な情報を入力することで住所変更ができます。

窓口での住所変更の場合、必要な物が電力会社ごとに違っているので調べてから行きましょう。

住所変更の手続きが完了すれば、その他の手続きは特に必要ありません。

電話番号と公式サイト一覧

新電力にはマイページという契約情報を見れる自分だけのページがあるところが多いので、ログインしてマイページへ入ることで住所変更や解約の手続きができます。

下記に地域ごとの電力会社の電話番号と公式サイトの一覧をまとめました。

解約や契約の手続き、住所変更の手続きの際に利用してください。
電力会社電話番号公式サイト
北海道電力0120-12-6565公式サイト
東北電力0120-175-226公式サイト
北陸電力0120-800-449公式サイト
東京電力電話番号公式サイト
中部電力0120-921-691公式サイト
関西電力0800-777-8810公式サイト
中国電力電話番号公式サイト
四国電力電話番号公式サイト
九州電力電話番号公式サイト
沖縄電力0120-586-390公式サイト
※「電話番号」となっているところは、エリアなどによって電話番号が違っているところなので、リンク先で確認してください。

引っ越し時の電気の手続きはいつまでにすべき?

上記で紹介した今の電力会社を解約して次の電力会社と契約する場合も住所変更の場合も、手続きは1週間以上前までに行うのがベストです。

電力会社によって期日は違いますが、新電力の場合1週間以上前でないと手続きを受け付けていないところが多いので注意しましょう。

当日の手続きは可能?

当日になって手続きを忘れていたことに気づいた場合、手続きはできるのでしょうか。

当日に手続きができるのかどうかは、引っ越し先で地域ごとの電力会社を使うか新電力を使うかで少し違っているので詳しく説明します。

地域ごとの電力会社の場合、当日に手続きができるかどうかは電力会社によって違います。

というのも地域ごとの電力会社は当日の手続きを受け付けているところも多いのですが、営業日や営業時間は電力会社ごとに違うためタイミングが悪いと手続きができないこともあるということです。

そして新電力の場合停止の手続きは当日でも可能なところもありますが、開通の手続きは1週間以上前までしか受け付けていないところがほとんどです。

引っ越し日までに手続きができなかった場合、引っ越し先ではまず地域ごとの電力会社と契約しなければなりません。

引っ越し時の注意点

引っ越し時の電気に関する注意点をまとめました。
  • ブレーカーの上げ下げを忘れずに
  • 解約を忘れてしまうと電気代を二重で支払わなくてはいけない
  • マンションなどの集合住宅は電力会社を選べないことも
  • 電気の停止・開通にあたって立会いが必要な場合がある
  • 周波数(ヘルツ)の違いに注意

ブレーカーの上げ下げを忘れずに

引っ越し前の家を退去する際は、下記の画像の1番左の『アンペアブレーカー』というブレーカーを下げる必要があります。

これは退去後の電気のトラブルを防ぐためなので忘れずに下げておきましょう。

ブレーカーの画像

引用元:東京電力公式サイト

そして引っ越し先の家に着いたらブレーカーを上げる必要があります。

ブレーカーを上げる順番は上記の画像の通り1→2→3の順番です。

ただ、中にはこのブレーカーが取り外されている家もあります。

ブレーカーがない代わりにスマートメーターが設置されているはずなので、その場合は何もしなくても電気は点きますよ。

もし電気の契約が完了しているのにも関わらず引っ越し先で電気が点かなかった場合、それぞれの電力会社へ連絡しましょう。

手続きが間に合わないとブレーカーを上げても電気が点かないことがある

契約や住所変更の手続きの期日について上で紹介しましたが、「引っ越し当日までに手続きが間に合わなくてもブレーカーを上げてしまえば電気がつくのでは?」と思っている人もいるかもしれません。

しかし実はブレーカーを上げても電気がつかないこともあるんです。

それは引っ越し先にスマートメーターという機械が設置されている場合。

スマートメーターとは電力自由化に伴って電気の管理を簡単にするために設けられたもので、電気の申し込みがない建物はその機械によって電気の供給が止められています。

従ってスマートメーターが設置されている家への引っ越しで手続きが間に合わなかった場合は、当日に電気を使うことができません。

全ての建物に当てはまるわけではありませんが、電力自由化が始まった2016年4月以降に建てられた建物の場合すでに導入されている可能性が高いので注意しましょう。

解約を忘れてしまうと電気代を二重で支払わなくてはいけない

引っ越し前の家で電気の解約または住所変更をせずに退去した場合、新しい住人が気づかずに電気を利用してしまうとその人の電気代を支払う必要が出てきます。

つまり、引っ越し先の家の電気代と引っ越し前の家の電気代を二重で支払う必要があるということ。

このようなトラブルが起きないようにも、引っ越しが決まったらなるべく早く手続きをしておきましょう。

マンションなどの集合住宅は電力会社を選べないことも

引っ越し先がマンションやアパートといった集合住宅で、自分が希望する電力会社を申し込もうとしている人は注意が必要です。

というのも、集合住宅では大家さんが全ての部屋の電気を一括で契約している場合があります。

これを一括受電といい、その場合自分の部屋だけ他の電力会社に切り替えることはまず無理です。

引っ越し先が一括受電だった場合は大家さんや不動産屋の支持に従い、そうでなければ上記の方法で契約できます。

集合住宅へ引っ越す人は引っ越し前に、大家さんや不動産屋に一括受電かどうか確認しておきましょう。

電気の停止・開通にあたって立会いが必要な場合がある

電気の停止・開通にあたって立会いが必要になる場合は2つあります。

1つ目はオートロックの解除の都合などで、電力会社の人が使用状況を確認できない場合です。

この場合、電力会社からオートロックの解除をお願いされることがあります。

2つ目は現地で最後の電気代を支払う場合です。

今使っている電力会社を解約した場合、前の検針日から解約日までの電気代は日割りで請求されます。

電力会社によっても違いますが、その最後の電気代を現地にて精算・支払いを行う「現地払い」を選らぶこともできるので、現地払いを選んだ人は立会いが必要です。

周波数(ヘルツ)の違いに注意

電気の周波数は静岡県の富士川と新潟県の糸魚川あたりを境に、東側は50ヘルツ、西側は60ヘルツの電気が送られています。

周波数の違いがあることで家電製品が利用できなかったり、知らずに使って性能が低下・故障してしまう可能性もあります。

利用できない家電製品は例えば、洗濯機や電子レンジ、電気時計などです。

性能が低下してしまう家電製品は例えば、掃除機や扇風機、ヘアドライヤー、冷蔵庫などです。

周波数が違うエリアに引っ越すという人は、利用できない家電製品は引っ越し先で購入した方が良いかもしれませんね。

まとめ

最後まで読んでいただきありがとうございます。

引っ越し時の電気の手続き方法は、『今の電力会社を解約して次の電力会社と契約する』または『住所変更の手続きを行う』。

この記事で紹介した注意事項なども踏まえて引っ越しの際の電気の切り替えを行いましょう。
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